人類の危機はエネルギー不足にはなく
大量消費が生む残留汚染の増大にある。
１９８０年、経済成長が地球の限界を超えた。
以後これ以上の経済成長分は残留汚染となり
生命圏を劣化させている。
その結果、生物種は激減し地球の氷が眼に見えて融け始めた。
これらは消費が地球の限界を超えた証である。
–諸悪の根源に貧富の差がある–

定期航空の機長だった著者が１９６０年以来、汚れていく地球を空から眺め、危機感をもって書いた、続く世代の命たちに贈る祈りの書である。

これは私の文章ではない。１９９２年ブラジル地球環境サミットの結果に危機感をもった世界の１６００名以上の、自然科学分野のノーベル賞受賞者の殆どを含む著名な科学者たちの署名による「世界の科学者たちから人類への警告」という警告書の結論部だ。(参照: World Scientists’ Warning to Humanity)

ノーベル賞に学術的権威があるなら、リオデジャネイロ地球サミット僅か数ヵ月後に提出されている、この警告書の内容には重大な科学的根拠がある筈だ。だが不思議にも警告は無視されてしまった。

今は２０１７年、警告以来２５年が経った。科学者が警告した回帰不能の時点を、人類は超えてしまった可能性が高い。

「エコロジカルフットプリント」という地球の限界を表す指標によると１９８０年の頃、人類の大量消費が地球の浄化能力を超えたとある。超えた消費分はその後、浄化されずに汚染となって生命圏に残留する。

地球の温暖化は多くの残留汚染の内の１つ、２酸化炭素の残留による現象だ。その結果地球の氷が眼に見えて融け始め、海面が上昇している。

それと時期を同じくして多くの生物種が急激に減り始めた。このままでは僅か３００年で全生物が消えてしまうほどの絶滅率だ。

地球の氷が融け始め生物種も急に消え始めたのは、人類の消費が地球の限界を超えたことの証と言える。(第５章 エコロジカルフットプリント参照)

このまま現在の３％の経済成長を続ければ、消費と残留汚染が僅か２３年毎に倍増するが地球は唯１つ、既に限界を超えており物理的に無理だ。

１９８０年の頃以来、GDPは増えているのに暮しが豊かになった感覚がないのは、経済成長すればするほど残留汚染が増え、その処理費用も指数関数状に増えて社会構造や福祉に必要な固定費を削り取るからだ。 (第６章 GDPが増えれば幸せになれるのか？参照)

この現状を考えると、世界経済社会が混迷に陥るのは遅くとも２０年以内と考えられる。それでも世界の指導者たちは経済成長志向を止めようとしない。

２０１３年、地球温暖化防止会議（IPCC）が、今世紀末に気温が約５℃上昇すると発表した。地球の歴史を見るとこの状況は３５００万年前、地表に氷は存在せず２酸化炭素の濃度は約４５０ｐｐｍ、海面は現在より７０ｍ以上も高かった頃に相当する。

１９８０年、大気中の２酸化炭素の濃度が３４０ｐｐｍを超えた。歴史上この濃度では北半球に氷が存在できるかどうかの限界と考えられる。現実に１９８０年の頃から北半球の氷が融け始めたのだ。

更に２０１５年、２酸化炭素の濃度が４００PPMをも超えてしまい毎年２ｐｐｍ上昇中で、２０４０年には４５０ｐｐｍを超える。今から僅か２３年後のことだ。

視点を変えると人類は、地球上に氷は無く海面が７０ｍも高かった昔に一瞬にして時代を巻き戻しているのだ。

ではなぜ、このような人類の危機が起きたのだろう。

人類社会の諸悪の発生源は貧富の差にあると考えられる。無限の欲望の自由を容認する現代の社会構造が生命環境を破壊し貧富の格差を作り、妬みと敵愾心が世界紛争を呼ぶ。貧富の差と環境破壊と世界平和は、現代の社会問題として連動しているのだ。

若い人たちがこのまま政治に無関心で老人たちに政治を任せていたら、残留汚染で劣化した耐え難い生命環境の中に、ワーキングプアの日々を生きることになる。

物質的な幸不幸には簡単な原則がある。周りの人と自分との間に貧富の差さえなければ、人より多くを持ちたい気持ちも薄れて消費が減り、心も穏やかでいられるし人に優しくもなれるのだ。

若人たちが１人１票という民主主義の制度を活用すれば、平和で美しい世界に戻るのは夢ではない。

希望は税制の改革にある。高率の累進課税により貧富の差が解消すれば物欲も減り、地球の限界内に戻る道筋ができる。

複雑な政策や道徳面の教育も必要としない。税制の改革でお金の流れの方向が変われば生き方や世界観など、民衆の心は全く違ったものになる。

若人が自分たちの未来を真剣に考え、平穏で幸せな日々を得るために、是非とも立ち上がって欲しい。